40代から独立できる仕事には何がある？おすすめの仕事や必要な資格を徹底解説！

「40代になった今の自分にできる、新しいことを始めたい」というときに、以下のような疑問が浮かぶ方も多いのではないでしょうか？

独立すると自由な働き方ができますが、その分責任も伴います。

家庭を持っている方などは、慎重になることも多いのではないでしょうか？

しかし、40代から独立して成功を掴んでいる方もたくさんいらっしゃいます！

本記事では、40代におすすめの独立しやすい仕事などを詳しくご紹介するので、独立するか悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください！

40代からでも独立して仕事は可能

40代からでも独立して仕事ができるのか、気になる方も多いと思います。

ここからは、40代から独立して仕事をすることについて、以下の3つに分けて解説します。

それでは、1つずつ見ていきましょう。

40代で独立するメリット

40代で独立することのメリットとしては、以下のようなことが挙げられます。

40代で独立すると、これまでのキャリアや専門知識を活かして仕事をすることができます。

これまで働いてきた業界でなくても、仕事を通じて培ったスキルや観察眼は、どんなジャンルでも活かせるでしょう。

知識がない状態で独立するよりも成功しやすいといえます。

独立すると柔軟な働き方ができるので、家族や友人との時間などを確保できるところも大きなメリットです。

また会社に所属していると、自分のキャリアがある程度決まってしまいますが、独立するとそのキャリアを再設計することができます。

自分がどうなりたいかをイメージしながら仕事ができるので、よりビジョンが明確になり、やりがいを感じられるでしょう。

40代で独立するデメリット

40代で独立するデメリットとしては、以下のようなことが挙げられます。

自分で経費や所得の計算をして、確定申告などの手続きをしなければならないところが、大きなデメリットといえます。

税理士に任せることもできますが、その場合は費用がかかるという難点も…。

また独立すると、自分で営業をかけて仕事を獲得しなければならないので、会社員に比べて収入が安定しづらいです。

さらに厚生年金に加入できないので、国民年金への加入手続きも必要となります。

厚生年金保険にも加入できないので、将来的に老齢厚生年金を受け取ることができないというデメリットもあります。

メリットとデメリットを天秤にかけて、慎重に判断する必要があるといえますね。

40代からの独立を成功させるポイント

40代からの独立を成功させるポイントは、以下の通りです。

独立する前にしっかりと事業計画を立てないと、失敗するリスクが高まります。

小さな目標を立て、忠実にこなしていくことが成功への近道といえるでしょう。

また、自分にとっての強みや市場のニーズが分かっていると、需要のある業種で知識やスキルを活かして活躍できるのでおすすめです。

なお、いきなり事業を始めるとリスクが大きいので、副業として始めて、事業が軌道に乗ったら独立するとよいでしょう。

40代におすすめの独立しやすい仕事

ここからは、40代におすすめの独立しやすい仕事を、以下の3つのジャンルに分けてご紹介します。

それでは、1つずつ見ていきましょう。

専門スキルを活かせる仕事

専門スキルを活かせる仕事としては、以下のものが挙げられます。

仕事の種類	仕事概要
コンサルタント	クライアントの課題を見つけて、解決策を提示する 主に人事や金融、マーケティングなどの分野でのサポートを行う
士業（弁護士、税理士、行政書士など）	法的な資格を有する職業
ITエンジニア/プログラマー	ITエンジニア：開発工程全体に携わり、設計書作成が主 プログラマー：プログラミング言語を使ってシステムやソフトウェアを開発する
Webデザイナー/Webマーケター	ライティングやデザインを行う 企業や個人のクライアントから依頼されて行う WEBサイト上の記事執筆やWEBサイトデザインなどがメイン

コンサルタントや士業は専門性が高いので、40代から未経験・無資格で転職するのは難しい仕事です。

逆にこれまで経験があれば、その知識やスキルを活かせるでしょう。

ITエンジニアやプログラマーは、プログラミング言語の知識やスキルが必要です。

「PR TIMES」では、プログラミング言語を習得するには、1日4時間30分・17カ月程度の時間が必要と発表されています。

そのためITエンジニアやプログラマーは、未経験から始めるには難易度が高いといえるでしょう。

WebデザイナーやWebマーケターにも、プログラミング言語スキルやコーディングスキルが求められます。

未経験者向けのオンラインレッスンなどもありますが、もともとスキルがある方のほうが、よりスムーズに仕事を進められるでしょう。

逆を言えば、これまでにITエンジニアやWebデザイナーの仕事をしてきた方であれば、そのスキルをフル活用できるといえます。

ライフスタイルに合わせて働ける仕事

ライフスタイルに合わせて働ける仕事としては、以下のものが挙げられます。

仕事の種類	仕事概要
ライター/編集者	雑誌や書籍、Web媒体に載せる文章やコンテンツを制作する ライター：クライアントから依頼され、ライティングを行う 編集者：書籍や雑誌などの制作作業をする
オンライン講師/コーチ	オンライン上で授業をする 講師と生徒1対1、講師1名対複数名で授業をする場合がある
翻訳/通訳	外国語を和訳するもしくは、日本語を外国語に訳す 翻訳：書かれた文章を訳す 通訳：話す言葉を訳す
代行サービス	依頼主の代わりに買い物をしたり、家事をしたりする 家事代行、運転代行などがある

代行サービス以外の職業は、基本的にオンラインで行えるものばかりです。

そのため、ご自身のライフスタイルに合わせて、仕事のタイミングを選べます。

代行サービスは、オンラインではありませんが、依頼主と自分の都合をすり合わせて行う仕事なので、「〇時〜〇時まで就労」という規則はありません。

その点では、ライフスタイルに合わせて働ける仕事といえるでしょう。

経験や人脈を活かせる仕事

経験や人脈を活かせる仕事としては、以下のものが挙げられます。

仕事の種類	仕事概要
営業代行	クライアントの代わりに営業を行う仕事 新規顧客開拓、マーケティング活動、広告作成などがある
人材紹介/ヘッドハンティング	人材紹介：企業と求職者の間で、求人の紹介や転職活動のサポートをする ヘッドハンティング：転職活動をしていない優秀な人材を獲得するための採用活動
不動産仲介	賃貸マンションや賃貸住宅を、顧客へ紹介して賃貸契約を結ぶ仕事 「宅地建物取引業」の免許が必須

営業や人事（採用）の経験がある方にとって、営業代行や人材紹介はご自身の経験を活かせる仕事といえるでしょう。

不動産仲介も、「宅地建物取引業」を取得している方のみできる仕事なので、これまでの経験が必須といえます。

どの仕事も人と関わる仕事なので、これまでに培った人脈を活かすこともできます。

たとえば、営業代行ならこれまで関わった人たちに営業をかけることができ、「あなたが言うなら」と商品を購入してもらえることもあるでしょう。

40代からの独立に役立つ資格

ここからは、40代からの独立に役立つ資格を、以下の3つのジャンルに分けてご紹介します。

試験合格率も併せてご紹介するので、ぜひ参考にしてみてくださいね！

士業資格

士業資格としては、以下のものが挙げられます。

資格の種類	合格率	仕事概要
弁護士	45.3% （令和5年度）	法律の専門家 事件や紛争などの解決策を、法律に則って提供する職業
税理士	21.7％ （令和5年度）	税務署などへの申告や申請などを納税者に代わって行う仕事 確定申告、税務調査、法人設立、相続などの依頼や相談を請け負う
行政書士	13.98% （令和5年度）	官公署に提出する書類作成や相談、提出手続きの代行をする仕事 弁護士や司法書士が扱う業務の一部を担うこともある
社会保険労務士	6.4％ （令和5年度）	労働・社会保険に関する法律の専門家 労働者や企業の福祉の向上と、事業発展のための仕事
司法書士	5.2% （令和5年度）	法律上の手続きや書類作成の代行業務 登記や供託手続きの代理業務などがある

どれも合格率は決して高くないので勉強が必要ですが、資格を保持していれば、仕事に困ることはないでしょう。

ただし、難易度が高い資格ばかりなので、これまでの経験を知識として活かせる資格を選んで勉強することをおすすめします。

IT関連資格

IT関連資格としては、以下のものが挙げられます。

資格の種類	合格率	仕事概要
基本情報技術者試験	平均47.1% （令和5年度）	情報処理を行うためにコンピュータシステムを設計 プログラミングやシステム運用・保守、プロジェクトサポートなどを行う
応用情報技術者試験	23.2% （令和5年度秋）	ITに関する幅広い知識と高度なスキルを有する国家資格 企業のIT戦略の策定、システムの設計などの業務を担う
Webクリエイター能力認定試験	87.4％ （令和5年度）	WebサイトやWebコンテンツの制作作業を行う仕事 クライアントからの要望をヒアリングする

現代のIT技術は日に日に進化しており、それに伴いIT関連の仕事の需要も拡大しています。

そのため、上記の仕事は将来性のある仕事といえるでしょう。

その他の資格

その他の資格としては、以下のものが挙げられます。

資格の種類	合格率	仕事概要
宅地建物取引士	17.2％ （令和5年度）	不動産取引の専門家 土地や建物の取引が公正に行われるようチェックする
ファイナンシャルプランナー	＜FP3級＞ 83.14%（学科） 86.56%（実技）＜FP2級＞ 39.00%（学科） 61.12%（実技） ＜FP1級＞ 96.2%（実技） ※参考試験年月 2･3級：2024年1月 1級：2023年9月	家計や資産運用に関するアドバイス・サポートを行う 主に個人を対象としている
中小企業診断士	5.5% （令和5年度）	中小企業の経営課題に対して、診断やアドバイスを行う 中小企業と行政・金融機関を繋ぐパイプ役でもある

宅地建物取引士は更新不要で一生使える資格なので、取っておいて損はないでしょう。

ファイナンシャルプランナーの資格は、級によって合格率が変わるので、まずは3級から徐々に受験していくことをおすすめします。

そのなかで「向いていないな」と思えば、他の資格取得に変えるのもよいでしょう。

「この資格を取る！」ということに拘りすぎて、「独立する」という1番の目的を見失わないことが大切です。

独立開業までのステップ

ここからは、独立開業までのステップについて、以下の流れに沿ってご紹介します。

それでは、1つ目のステップから見ていきましょう。

独立の目標を明確にする

独立開業をするにあたり、まずは独立の目標を明確にすることが重要です。

上記を書き出すなどして、ご自身が独立する意味や目的を整理しましょう。

独立後に立ち止まったり迷ったりしたときの指針にもなるので、丁寧に書くことをおすすめします。

資金計画を立てる

独立する場合、すぐに結果が出ることは少ないので、資金が底をついてしまう可能性もあります。

そのため、資金計画を立てて慎重にお金を使うことが大切です。

収入と支出をしっかり把握して、お金の流れを把握しておきましょう。

また、不要な固定費がある場合はすぐに解約しておくことをおすすめします。

必要なスキルや資格を習得する

スキルや資格があるほうが、独立した時に成功しやすいでしょう。

特に、下記の知識はどんな職種で独立しても必要となります。

これらの知識にプラスして、ご自身が選んだ職種に関する専門知識を持っておくと、クライアントからの信頼に繋がります。

「資格を保持している＝知識がある」という証明になるので、新規顧客開拓がしやすくなるでしょう。

市場調査と顧客ターゲットを明確にする

独立を成功させるためのコツをいくら勉強していても、そのジャンルに需要がなければ意味がありません。

また、その事業が刺さらない層にどんなにPRしても、新規顧客は増えないでしょう。

そのため、市場調査と顧客ターゲットを明確にすることは、非常に大切です。

極端な例ですが、スマートフォンが普及している現代において、ガラケーの営業をかけても、売れることはないですよね。

どんなにマーケティングの勉強をして、正しいやり方で営業をかけても、ガラケーに需要がないので、事業は失敗してしまいます。

また、肩こりや腰痛に効くという商品を、10代20代に人気なTikTokで宣伝しても、失敗してしまう可能性が高いです。

肩こりや腰痛に悩んでいる世代が見ているコンテンツを活用して、宣伝する方が効果的でしょう。

「ご自身の事業に需要があるか」「ターゲット層はどこか」を明確にしてから、事業を始めることをおすすめします。

事業計画書を作成する

事業計画書とは、事業の計画や内容をまとめた書類のこと。

事業計画書には、必要な資金と調達方法なども記載します。

上述した「資金計画を立てる」という面においても、事業計画書の作成は欠かせません。

なお、事業計画書がしっかり作成されていれば、融資元が納得して資金を提供してくれるので、丁寧に作成するようにしましょう。

事業計画書に決まったフォーマットはありません。

事業計画書のテンプレートは、インターネット上にたくさんあるので、活用してみましょう。

※事業計画書のテンプレートの例はこちら→マネーフォワード クラウド会社「事業計画書のテンプレート」

集客方法を検討する

独立時に集客方法を検討しておくべき理由は、以下の通りです。

経営が軌道に乗らないと、ビジネスを維持することはできません。

そのため、どのくらいの集客が必要かを把握し、そのための集客方法を考える必要があります。

また、売上を出せる根拠を説明できないと融資を受けられないので、集客方法を明確にしておくことが大切なのです。

なお、集客には以下のような方法があります。

ほかにもさまざまな集客方法があるので、ご自身の適性や事業に合う方法を探してみましょう。

開業手続きを行う

独立するうえで欠かせないのが、開業手続きですよね！

開業手続きは以下の通りです。

開業届は、出さなくても罰則や税務署からの指摘はなく、所得税の納税も可能です。

しかし、事業開始から1カ月以内に出すことを義務付けられているので、なるべく提出するようにしましょう。

なお、「所得税青色申告承認申請書」は提出必須の書類ではありません。

ただし、青色申告をすると、「一定の条件を満たす場合に最大65万円の特別控除を受けられる」というメリットがあります。

青色申告をするには、主要簿と補助簿と呼ばれる帳簿の作成が必要なので、手間はかかりますが、控除額が大きいので申告することをおすすめします。

40代からの独立した人の成功例

ここからは、40代からの独立して成功した方（以下3名）をご紹介します。

ロールモデルが1人いると、独立した後のイメージを持ちやすくなります。

モチベーション維持にもつながるので、ぜひチェックしてみてくださいね！

51歳で森ビルを設立して不動産投資を始めた　森泰吉郎さん

1人目は、森ビルおよび森トラスト・ホールディングスの創業者・森泰吉郎さん。

森ビルとは、オフィスビル・住宅などの営業運営管理や不動産開発等を行う、総合ディベロッパーです。

森泰吉郎さんは、1955年（51歳のとき）に森ビルの前身となる「森不動産」を設立し、2年のうちに西新橋1森ビルと西新橋2森ビルを完成させました。

もともと教員・商学部長を務めていましたが、50歳を過ぎてから起業家に転身したという経歴を持っています。

「ダイヤモンドオンライン」の取材に答えた森泰吉郎さんは、「良いビルを建てて、街の様子や土地柄が良くなることが私の願い」と語りました。

ご自身のビジョンを明確に持って、51歳から新しい道を切り開いた森泰吉郎さん。

「何かを始めるのに遅すぎることはない」というのを体現した方ですね！

40歳で起業家としての新たなスタートを切った　加藤史子さん

2人目は、訪日旅行者向けプラットフォームサービス「WAmazing」を作った加藤史子さん。

もともとはリクルートの社員として、「地方創生に取り組む観光事業者を支えたい」と、観光振興に関する仕事をしていた加藤史子さん。

しかし、リクルートにとって、自分が実現したい事業は投資領域でなかったので、独立を決めたとのことです。

その結果、WAmazing株式会社を創業することに成功しました。

ご自身のビジョンが明確にある点は、森泰吉郎さんと共通していますね。

そんな加藤史子さんは、独立にあたり「常にアンテナを張って情報収集を行い、少しでも早く危機を察知する力が大事」と明言しています。

独立する方は、ぜひこの言葉を念頭に置いて事業に取り組むようにしましょう！

※加藤史子さんに関する情報は、東京都産業労働局「東京都創業NET」を参照しています。

40歳で料理研究家として独立した　栗原はるみさん

3人目は、料理研究家として大人気の栗原はるみさん。

著書『ごちそうさまが、ききたくて。』は、累計発行部数は3,200万部を超えています。

また、生活雑貨ショップ「share with Kurihara harumi」もプロデュースしており、主婦にとっての憧れの存在です。

しかし、栗原はるみさん自身は、もともと料理学校に通ったこともない専業主婦でした。

そんな栗原はるみさんが料理研究家になったのは、旦那様からの「僕を待つだけの女の人にならないでほしい」という言葉だったそうです。

その言葉を受けてから、3年ほど料理番組の裏方として仕事を行い、徐々に仕事を増やしていったとのこと。

継続することや土台作りをすることが、その道を極める大切な要素であることが分かりますね。

※栗原はるみさんに関する情報は、朝日新聞デジタル「おいしいねが聞けなくて　栗原はるみ、夫なき今知る依存」を参照しています。

40代から独立できる仕事でよくある質問

ここからは、40代から独立できる仕事に関するよくある質問（以下3つ）をご紹介します。

それでは、1つずつ見ていきましょう。

40代男性or女性でも本当に独立して成功できますか？

40代でも独立して成功できるか不安な方は多いと思います。

結論からお伝えすると、40代でも独立して成功できる可能性はあります！

「2023年度 新規開業実態調査」によると、開業時の年齢は「40歳代」の割合が37.8％ともっとも高い結果になりました。

また下記表の通り、売り上げが「増加傾向」である開業者は約6割いることから、40代から独立しても成功する確率が高いことが分かります。

40代はキャリアや貯金があるので、若くして独立するよりもリスクが少ないといえるでしょう。

40代だからこそのメリットもたくさんあるので、年齢は気にせず取り組むことをおすすめします。

独立にあたり、資格は必要ですか？

独立にあたり、資格取得は必ずしも必要ではありませんが、資格を取るメリットはあります。

資格を取るメリットは以下の通りです。

契約が取りやすくなったり、仕事の幅が広がったりする可能性があるので、時間やお金に余裕がある方は、資格を取った方が良いでしょう。

独立後の収入はどのくらい見込めますか？

国税庁が発表した、フリーランス協会「フリーランス白書2023年」によると、フリーランスの半数以上の方の年収が、500万円未満であることが分かります。

もちろん、業種や個々の能力によって差はありますが、1,000万円以上稼ぐ人は10％程度であるということは、念頭に置いておきましょう。

今の収入を捨てて事業を始める場合は、それがご自身にとっての最適解なのかじっくり検討することが大切です。

まとめ

本記事では、40代から独立できる仕事に関する情報をご紹介しました。

本記事をまとめると以下の3点になります。

40代からのキャリアチェンジには、「恐怖」が付きまとう方も多いのではないでしょうか？

しかし、これまでに培ったスキルや経験がご自身を助けてくれることも多いといえます。

ぜひ、ご自身のキャリアを活かした仕事での独立を検討してみてください！